自転車保険に入らなくても、現在加入している自動車保険や火災保険の特約オプションを利用する方法もあります。
また、この機会に改めて保険内容を確認しておくことで、重複加入を避けることにもつながります。
ここでは自転車保険に代わりになる「特約」についてご説明します。
よく耳にする「特約」ってどんなもの？
一般的な保険には「主契約」と「特約」の2つの契約があります。
「主契約」は、死亡保険なら契約者が亡くなったときに保険金が受け取れたり、医療保険なら怪我や入院をしたら給付金がもらえたりといった一般的な保険内容のことです。
一方で「特約」とは、主契約にオプション的に付加するもので、主契約だけでは対応できないリスクまで幅広くカバーするものです。
ただし、特約のみの契約はできないので、あくまで主契約に追加する契約になります。
自転車保険の代わりになる特約
自転車保険は2つの保険から構成されています。
ひとつは、自転車に乗っているときに自身がケガをしたときの治療費をカバーする「傷害保険」。
もうひとつは、自転車に乗っているときに相手にケガをさせてしまったり、物を壊してしまったりしたときの損害賠償金をカバーする「個人賠償責任保険」です。
自転車事故による「傷害保険」は、一般的な医療保険や生命保険などでカバーできるため、新たに必要となるのは「個人賠償責任保険」になります。
たいていの自動車保険や火災保険には「個人賠償責任特約」というものがあり、これを利用すれば、自転車事故による損害賠償のリスクに備えることもできます。
「個人賠償責任特約」を選ぶ際の注意点
ただし、ひとえに「個人賠償責任特約」といっても、保険会社によって内容や補償金額には微妙に違いがあります。
自転車保険の代わりに「個人賠償責任特約」を利用する際には、以下の点で注意が必要です。
補償額と補償範囲をチェック
自転車事故は被害の大きさにより、数千万円〜1億円近い賠償金を支払わなくてはならないケースがあります。
特約の中には、個人賠償責任の補償額が1,000万円や5,000万円までと、限度額の低いものもあり注意が必要です。
補償額の目安としては、過去の事例からも1億円の補償額があれば安心とえいます。
また自転車事故の賠償責任は、たとえ未成年といえども責任を免れることはできません。
家族全員が補償対象の特約を選ぶことで、よりいっそうの安心を手にすることができます。
示談代行サービスの有無をチェック
示談代行サービスとは、あなたに代わりに保険会社の担当者が、相手方と示談交渉をしてくれるサービスです。
相手側の窓口が保険のプロだったり、交渉中に専門的な知識を自ら勉強したりするのは、かなりの時間や労力、精神的苦痛が伴います。
スムーズに後悔なく交渉を行うためにも、こちらのサービスは必ず押さえておきたいところです。
特約ならリーズナブルになる可能性も
とにかくまずは、いま自分が加入している保険を一度チェックしてみましょう。
保険会社や代理店に、特約の種類を尋ねてみるのもいいかもしれません。
加入済保険の特約を利用すれば、新規に自転車保険に加入するよりもリーズナブルに済む可能性もあります。
ただし、1億円の賠償責任補償（家族含む）と示談代行サービスが必要なのは前述したとおり。
もし特約だけでは補償内容が不十分というのであれば、改めて自転車保険への加入を検討してみてもよいかもしれません。